企業が取引先などにカレンダーや手帳を配布する習慣は、お中元お歳暮などの慣習とともに縮小傾向にありますが、その理由は費用に見合った効果が期待できるかにあります。

昭和の日本ではお中元やお歳暮の普及率は高く、贈答をしなければかえって目立ってしまうほどでしたが、国際化によって慣習が薄れたことに加え、贈答や接待に費用をかけない欧米事業者とも価格競争をするためには自らも効果があいまいな経費をかけるより価格競争をした方が合理的という判断に至ったのが原因です。

年末に社名を印刷したカレンダーや手帳を贈るのは、贈答というよりも年末年始の挨拶に手ぬぐいを配るような時候の挨拶に近い習慣だったので、それによって受注が増えるなどの直接的な効果は期待できませんでした。

しかし、国際競争をしている大企業を発端にした虚礼廃止・お中元やお歳暮の慣習を廃する中で、年末年始に自社ロゴ入りのカレンダーや手帳などのノベルをつくる会社が減ったことで、これまではたくさんの中で埋もれていたものが再び注目を浴びることようになりました。

ノベルティは、一つ一つは高価なモノでないので、受け取った側からの直接的な感謝を受けないことも少なくありませんが、大量生産する自社のコストは小さくありません。

せっかくコストをかけるならば無駄にならないように、最大の効果を引き出したいものですが、そのためにはできるだけ身の回りにおいて使ってもらう必要があります。

記念日、郵便料金や印紙税額一覧など、便利な小道具をつけることで身の回りにおいてもらうチャンスが増えます。